- 製薬メーカー（日系/外資系）、ＣＳＯ（製薬メーカーにＭＲを派遣する機関）
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病院の医師や薬剤師を訪問し、主に次のような業務を行う。
- 自社医薬品の情報（有効性・安全性等）を提供
- 自社医薬品の副作用・効能情報の収集
自社製品の情報提供を通じて、より多くの臨床現場で自社の薬を選んでもらうことがミッション。対象となるのは医師が処方する医療用医薬品のみで、市販薬には携わらない。
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- ＭＲ部隊のチームリーダー→マネージャー→部長
- メディカルサイエンス・リエゾンはじめ他の製薬メーカー内の専門職への転向
- 平均年収500～800万円程度。薬剤師に比べ、将来的な昇給幅が大きい職種です。
企業によっては30代で年収1000万円以上となる場合も。
CSOよりも日系製薬メーカー、日系よりも外資系大手製薬メーカーの方が年収は高めの傾向に。 
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- 製薬会社勤務のためスーツを着て働く
- 外勤で営業車を運転するため普通自動車免許が必要となる場合が多い
- 入社後半年はMR認定試験（合格率８割程度）の取得に向けて勉強する
- ＣＳＯから製薬メーカーへ転職するのは難関なため新卒でメーカーに入るのが無難
- 転勤の可能性があるため家庭との両立や出産後の復職が難しい場合も
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- 新薬の普及に携わりたい人
- 学会や文献情報など病気や薬に関する勉強が苦にならない人
- 営業的な仕事に興味がある人
- 給料を第一に就職先を考えたい人
- 製薬メーカー、ＣＲＯ（製薬メーカーから臨床開発業務を受託したり、製薬メーカーにＣＲＡを派遣する機関）
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製薬メーカーが新薬を開発する上で欠かせない治験（実際の患者さんを対象とした臨床試験）を行う上で中心となる職種。
- 治験を実施する医療機関や医師の調査・選定
- 治験のモニタリング（適切に治験が行われているか監視する業務）
- 報告書の作成
治験薬を実際に患者へ投与するのは医師の役割。ＣＲＡは治験が適切に行われているか観察・監視したり、医療機関へのフォローを担当します。
- モニター→チームリーダー→プロジェクトリーダー（PL）→プロジェクトマネージャー。
ＣＲＡのチームを束ねるチームリーダーを経て、治験プロジェクト全体を管理する責任者へとステップアップしていくのが通例。
メーカーの場合、その後はジョブローテーションが盛んで、マーケティングや臨床企画、ＤＭ、統計解析、薬事、ＱＣ、ＱＡなど他職種へ異動となるケースが多い。 - 平均年収450～700万円程度。
管理職になれば1000万オーバーも。薬剤師に比べ、将来的な昇給幅が大きい職種です。
ＣＲＯよりもメーカーの方が給料が高く、福利厚生も充実した傾向にある。 -
- 製薬会社勤務のためスーツを着て働く
- 週の半分をオフィス（内勤）で過ごし、残りの半分が病院への出張（外勤）
- 担当する医療機関によっては飛行機での出張もあり
- 出張時は移動時間がかかるため帰宅時間が遅くなる傾向に
- 家庭との両立が難しい場合も。産後は企業により内勤職ポストが用意されているケースあり
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- 新薬の上市を通じて大勢の人を間接的に救いたい人
- 新しい治療法や最新薬の知識を身につけたい人
- 店やオフィスでじっとしていたくない人、フットワークが軽く出張を楽しめる人
国家公務員または地方公務員として、薬剤師資格を活かして働く道です。主な勤務先は、厚生労働省、都道府県庁、保健所、国立病院・県立病院など。一口に公務員と言っても、職種・仕事内容は様々。主に次のようなものがあります。
- 厚生労働省ほか省庁での薬事行政関連業務
- 公立病院での調剤業務
- 薬局や製薬メーカーへの製造許可、立ち入り検査・各種指導
- 食品衛生監視員
- 麻薬取締官
公務員として働くためには、公務員試験にパスする必要があります（麻薬取締官を除く）。
また、地方公務員であれば募集は少なくありませんが、国家公務員は狭き門であることは、あらかじめ念頭に置いておきましょう。
学校保健安全法により、国公私立すべての幼稚園、小学校、中学校、高等学校には、学校薬剤師が必要と定められています。
学校薬剤師の主な仕事は次の通り。
- 保健室と理科室の薬品点検
- 学校給食や飲料水の衛生調査
- 害虫駆除
- ゴミ処理、トイレの衛生管理
- 青少年の薬物乱用を防止する活動
子どもが好きな人にお勧めの職業ですが、現状、給与は報酬として１校あたり年間0～50万円程度と低く、いくつかの職場を兼務しなくては、生活していけないのが現状です。このため学校薬剤師はなり手が少なく、深刻な人手不足状態に。日本薬剤師会でも問題視されおり、今後の就業環境・待遇の整備に期待したいところです。
専門性を活かし研究者になりたい、という場合、新卒で就職できた人は試験・研究機関で0.3％、製薬メーカーでもごく少数。
多くの求人では学士卒では難しい場合が多く、大学院への進学およびポスドクとしての研究勤務が前提と言えるでしょう。
